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自律神経失調症で休職

自律神経失調症になり休職するかどうか迷っている方は多くの場合初めての経験で、「本当に休んで良いのか?」、「給与はでるのか?」「休職する為にはどうすれば良いのか?」などいろいろと解らない事があるかと思います。

その疑問について参考にして頂ければと思います。

自律神経失調症で休職していいのか?

今のあなたの精神状態がもし会社を辞めたいくらい追い詰められているのであれば、即刻休職を選択すべきです。

会社を辞めればスッキリしそうですが、後々の事を考えれば再就職の事も考えなけらばならなくなりますので休職という形を取る事が賢明だといえます。

結果として後に会社を辞めるにしても、休職をしてから考えても遅くはありません。感情に揺さぶられて勢いで辞職する事だけは避けましょう。

体調に波があって休職しようかどうか迷う。

自律神経失調所には波があります。本当に辛く休職したいと思っていたにも関わらず、時々体調がよくなり「あれ本当に休職する必要があるのかな?」と思う事があり判断に迷う事があるかもしれません。

実は私も過去にうつ病を患い一年間寝たきりになった事があります。その時には体調の波があり体調の悪い時が殆どなのですが、時として体調が良くなる時がありました。

そのような時に「本当に休職する必要があるの?もしかするとズル休みじゃないの」と思ったりするのですが、体調が悪くなると「これはもうだめだ休職するしかない」という風に繰り返していました。

結局、休職するまでに数か月間ズルズルと休職を言いだすタイミングを逃し続けて体調を更に悪化させてしまいました。

あなたは恐らく薬を服用して治療を行っているはずです。にも関わらず体調がすぐれない場合には早めに決断して医師に診断書を書いてもらいましょう。

私の経験から、よっぽど環境が変わらない限り体調がなんとなく改善するという事は無いと思っています。体調が良い日があっても体調の悪い日が殆どであれば迷う事なく決断すべきだと思います。

休職する事に関して「甘えているのではないか?」という気持ちを持たずに、「早く体調を整えて会社にも家族にも迷惑をかけないためにも休職しよう」と決意し休職する事をポジティブに考えましょう。

自律神経失調症で休職するための手続き

休職する事を決めた場合のステップは以下の通りです。

  1. かかりつけの精神科へ行き診断書を書いてもらう。どれくらいの休養を要するのかは基本的に医師の判断になるかと思いますが、本人の意向が重要になる事は間違いないので、希望の休養期間なども伝えると良いかと思います。
  2. 上司に病状を説明し、医師から休職するように勧められた事を話す。自分の意思で休職するという話をするよりも医師に勧められたという話にもっていった方が精神的に話やすいかと思います。
  3. 休職が認められれば休職や傷病手当金の申請に必要な書類を記入する。
  4. 必要場合には会社の産業医との面談を行う。
  5. 仕事の引継ぎの手続きを行う。

以上で休職するまでのステップは終了です。

休職するにも若干、精神的なストレスでエネルギーを消費しますが、このステップを面倒だと感じて、ズルズルとしていると時間だけが過ぎてしまいます。

ここが終わればゆったりとした療養生活が待っていますので、少し重い腰をあげて頑張って下さい。

休職中の給与は出るのか?

休職中に会社から給与がでるか出ないかについては会社の規定によりますので、休職中の給与が支払われるのかどうかを就業規則で確認しなければなりません。

休職中に給与を支払う支払わないは法的な決まりはなく会社によって違ってきます。

会社からの支払がされない場合でも労災保険の「休業補償」若しくは健康保険の「疾病手当」があります。

労災保険 は、 「業務上の理由により負傷、または疾病に罹患した場合」 にそれによって発生した損害等の補償を行う制度です。

給付金額は怪我などが発生した日の直前3ヶ月分の給与を元に割り出される日額賃金の80%と非常に手厚い対応になっています。

しかし会社側で労災だと認めてもらえない場合があるようです。もし認められない場合には、健康保険の「疾病手当」が利用できます。

この場合には傷病手当金は給与の平均日額の約2/3までで、支払われる期間は1年6ヶ月までとなっています。

当然「労災保険」が認められた場合には「疾病手当」は認められていません。

仮に休職時に会社から給与が支払われる場合、給与が傷病手当より少ないときの場合には、その差額分が支給されます。

休職中の過ごし方は重要です。

当院にも休職中に来店される数多くの方がいます。その殆どの方に多いのが休職中に良くならずに、あと一週間ほどしかないというタイミングで来られる方が割と多いのです。

休職中は、通常の休暇という考え方には問題があります。病気を治すために休職している事を忘れてはいけません。

仕事も会社の誰かがあなたの変わりになって引き継いでいます。その事は忘れないようにしたいものです。

積極的な治療と消極的な治療

休職中は身体を休める事も大切ですが、積極的に治療を行う事も重要です。症状が軽度だと感じている場合には病院で処方されている薬をきちんと服用し規則正しい生活と休息により回復するかもしれません。

しかし、休職するという事を考えれば症状が軽度だとは考えづらく中度から重症だと考えられるのではないでしょうか?

多くの場合には積極的な治療を行わなければ休職して薬を服用しているだけでは回復は困難だと思われます。

薬物療法だけではなく、心理療法、物理療法や民間療法などさまざまな療法があります。

出来れば、休職前にこのような療法を体験しておき良い感触を得られれば休職してすぐに、自分に合った療法を開始する位のつもりでいた方が安心です。

休職期間の全てを使って改善しようというのではなく、出来るだけ早めに回復の目処をつけておく事で休職期間が迫ってくるというような焦りを感じずに済むのではないかと思います。

もちろん休職期間で回復の目途が立たなければ、焦って復職するよりも休職期間を延長してしっかり治す事が大切な事は言うまでもありません。

薬物療法以外の療法について!

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